スマホでポチポチ簡単に覚える!実践に近いQ&A形式でラクラク攻略!!効率良い順序で出題しているので空き時間に繰り返せば自然と覚えられます。最新の情報を更新中!

B3.株式



★投資手順
1.『価格優先』とは、
売り注文は最も高い価格の注文を、
買い注文は最も低い価格の注文を優先させる事。



 

2.『時間優先』とは、
同一値段の注文は時間的に早い注文を優先させる事。


 

3.「指し値注文」とは、
銘柄/株数/値段をはっきり指定して注文する方法。


 

4.「成り行き注文」とは、
銘柄と株数は指定するが、値段を指定せずに注文する方法で、
上場株は指し値より「成り行き注文」優先。



 

5.受渡しとは、株式売買が成立した
翌営業日に行われる売買代金精算の事。




 
★相場指標
6.日経平均株価225の構成銘柄は市場流動性やバランスを考慮し毎年見直される。



 

7.東証株価指数TOPIXは上場株式数でウエイトを付けた時価総額指数といえる為、
時価総額の大きい銘柄の影響をあまり受けず、一部の値がさ株や品薄株の影響を受けやすい。


 

8.単純平均株価により市場全体の株価水準がわかる。
単純平均株価は株式分割等による権利落ちが修正され、連続性が保たれている。


 

9.株式相場が上昇傾向の時は
売買高/売買代金ともに減少傾向となり相場は閑散となる。
相場が下落傾向の時は増加傾向となり活況となる。


 

★投資指標
10.『配当性向』は
投資金額に対する配当金割合。
 「株価÷1株当たり配当金×100」


 

11.『PER:株価収益率』は
株価が1株当たり配当金の何倍かの指標。
 「株価÷1株当たり配当金」


 

12.『PBR: 株価純資産倍率』は
1株当たりの企業純資産の何倍かの指標。
 「株価÷1株当たり純資産:BPS」
下落時の下値を探れる為、
①(買付け/売却)タイミングをみるのに活用。



 

13.『ROE:自己資本利益率』は
自己資本を元にどれだけ利益をあげたか
 「税引前利益÷自己資本×100」




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★株式ミニ投資
14.ミニ株の売買単位は単元株数1/10整数倍で、100株単元株の銘柄なら、
1/10の最低10株から10株単位で90株まで
売買できる。


 

15.ミニ株は少額で購入できる為、
株価値下がり損失も単元株より低く抑えられる。
投資額も少ない為、損失額やリスクも小さい。



 

16.ミニ株は指し値注文ができず、注文した翌営業日の寄り付き値(最初の価格)で売買される為、予想以上に高い/低い値段の可能性もある。



 

17.ミニ株の配当金は持株数に応じて受け取れるが、
単元株数に達しないと株主優待はなく、株主総会への参加や議決権もない。


 

★株式累積投資:るいとう
18.累投はあらかじめ決めた銘柄を毎月1回
決まった買付日に一定数購入する方法。


 

19.累投は単元株/ミニ株と異なり、
取引口座開設の必要はない。


 

20.累投の配当金は持ち株数に合わせ自動的に再投資される。
また単元株数に達しないと株主優待はなく、単元株数に達しても一般の株主にはなれない。


 

21.累投売買時には売買委託手数料が差し引かれる。


 

22.累投等で投資した企業が倒産した場合、
一般株式投資と同様、投資資金が回収できないおそれがある。


 

★分散投資
23.日本株に海外株を組み合わせる事は
銘柄分散と同時に通貨分散にもなる。


 

24.「時間分散」の方法は投資予定金額を
複数回に分けて投資する事により行う。
回数に決まりはなく、投資回数を分けるほどリスク分散につながる。


 

25.ドルコスト平均法とは
①(銘柄/時間)分散の考え方を採用し
株式や金等値動きのある金融商品を、
毎月一定②(口数/金額)で購入する為、
安い価格時は投資金額少なく、高い時は金額が多くなる事で、
平均購入単価を引き下げトータル収益性を向上させる手法。



 

26.ドルコスト平均法の投資手法として
累投/投資信託の積立購入サービス/純金積立等がある。


 

27.ドルコスト平均法としての「累投」は、
組入れ銘柄を分散投資している上に、
積立てで購入する事で、
「銘柄分散」「時間分散」を同時に行える。


 

28.ハイリスクハイリターン商品を
一度に購入する場合、ドルコスト平均法により効果は高まる。




 

29.純金積立は口座管理料/買付委託手数料等かからず、売却益は一時所得。


 

★税務
30.証券会社を通じた上場株式の「売却益」への
税率は20%。
売却損は確定申告行えば5年間に渡り、
各年の株式売却益から控除できる。


 

31.源泉徴収選択口座を利用する場合は
証券会社が源泉税額納付する為、投資家は税務署への申告が不要。



 

32.上場株式配当金課税は源泉徴収のみで
申告不要。
非上場/個人大口配当金は1銘柄の年間配当金額に応じ課税方法を選択。
どんな場合も総合課税は選択できない。


 
33.上場株式「配当金」の源泉徴収税率は20%。
非上場株式配当金は15%となっている。


 

34.キャピタルゲインの課税は
一般株式投資/累投/ミニ株ともに
10%源泉分離課税である。


 

35.NISA:少額投資非課税制度は、
20歳以上の居住者で、非課税口座開設は平成26~35年の10年間、
新規投資毎年1口座120万を限度に最大600万までと定められている。




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